【京阪大和田駅から徒歩0分】門真市の歯医者なら須沢歯科・矯正歯科

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料金表

治療料金表・治療費の目安

インプラントのイメージ

インプラント

チタン製の人工歯根を顎の骨に埋め込み、その上に人工歯を装着する治療です。
天然歯のような噛み心地と審美性を実現できます。

インプラント埋入手術
(骨質によって選択します)

275,000~330,000円(税込)

インプラント上部冠
(メタル・ハイブリッド・セラミック等)

110,000~165,000円(税込)

コンピュータ・ガイデッド・サージェリー

片顎110,000円(税込)

矯正のイメージ

矯正

透明で目立ちにくいマウスピース型矯正装置を使用した治療です。
患者さまの年齢や症状に合わせて、最適なプランをご提案いたします。

成人矯正

インビザライン

1,045,000円(税込)~

インビザライン・ライト/部分矯正

450,000円(税込)~

小児矯正

インビザライン・ファースト

450,000円(税込)~

セラミック治療のイメージ

セラミック

審美性と耐久性に優れたセラミック素材を使用した補綴治療です。
自然な白さと高い強度で美しい歯を再現します。

セラミック・クラウン
(ベニア・ジルコニア等)

110,000~165,000円(税込)

セラミック・インレー

77,000円(税込)~

ホワイトニングのイメージ

ホワイトニング

ご自宅で行えるホワイトニング治療です。
専用のマウスピースと薬剤を使用し、自然な白さを取り戻します。

ホームホワイトニング

片顎33,000円(税込)
両顎55,000円(税込)

再生療法のイメージ

再生療法

失われた歯周組織や骨を再生する治療法です。
症例や難易度に応じて様々な手法を組み合わせて行います。

歯周組織再生療法(エムドゲイン)

1回110,000円~
(4~6歯)

骨再生療法(GBR、サイナスリフト等)

1回110,000~330,000
(症例・難易度によって異なります)

治療費に関して

保険と自費診療の違い
自費診療として一般的に知られているのは、インプラントや矯正治療などだと思いますが、「詰め物・被せ物」「歯のクリーニング」などあらゆる治療に対して自費診療メニューがあり、その選択肢が豊富にあるということをご存知でしょうか?
自費診療は費用がかかる分、患者さまの症状・ご要望に合った満足度の高い治療を行なうことができます。
また、保険診療は治療費を抑えられるということが最大のメリットとなります。

保険診療の特徴(主に歯科用プラスチック・銀歯での治療)

  • 治療費が低額
  • 歯科材料が限定的で、見た目がよくない
  • 使う場所によっては、耐久性に欠け、治療が必要となりやすい
  • 変色しやすい
  • 金属アレルギーの方には銀歯が使用できない

自費診療の特徴(主に、セラミック・金歯などでの治療)

  • 治療費が高額
  • 歯科材料が豊富で、自分に最適なものを選択できる
  • 精密なものを作製できるので、長持ちする
  • 変色しにくい
  • 金属アレルギーの方にはセラミックが適用できる
使用する場所や歯並びなどによって
使い分けが可能です
すべて自費診療の治療でももちろん問題ありませんが、力のかかりやすい奥歯には自費のセラミック、小さな詰め物には保険の歯科用プラスチックを適用するなどの選択ももちろん可能です。
「ご予算」「耐久性」「見た目」「金属アレルギーの有無」などを考え、歯科医師と十分に話し合ってから、最適なものを選んでいきましょう。

医療費控除とは?

治療費が高額になったとき、
確定申告をすることで一部が還付金として戻ってくる制度です。

1月1日から12月31日までに支払った医療費の合計が対象となり、ご自身だけでなく、ご家族分(生計が同一の家族)の医療費もまとめて申請できます。

医療費控除で戻ってくる
金額の目安

医療費控除を受けると、所得に応じて治療費の一部が所得税から還付されます。

所得額や医療費に応じて
治療費の約38%が還付されるケースもあります。

医療費控除の主なポイント

  • 医療費が「10万円を超える」か、所得が200万円未満の方は「所得の5%を超える」分が対象(最高で200万円まで)
  • 家族の医療費も合算して申請可能
  • 通院のための交通費や市販薬なども対象になる場合がある
  • 一部の審美治療(ホワイトニング等)は対象外になる場合があるため要注意
  • 還付を受けるには確定申告が必要(領収書の保管が必要)

住民税も
軽減されるって本当?

医療費控除によって軽くなるのは、所得税だけではありません。

翌年度の 住民税(市区町村民税+都道府県民税)も軽減される仕組み になっています。
確定申告で医療費控除を申請すると、その情報が自治体にも共有され、住民税の算出時に自動的に反映されます。

住民税の軽減額の目安

多くの自治体では住民税の税率(所得割)は 約10%です。そのため、医療費控除額 × 10% が、翌年の住民税軽減額の目安となります。

例1:医療費控除額が20万円 → 約2万円の住民税軽減

例2:医療費控除額が50万円 → 約5万円の住民税軽減

例3:医療費控除額が100万円 → 約10万円の住民税軽減

※ 実際の金額は、所得・扶養状況・自治体の税率によって変わります。
※ 住民税の軽減は、医療費控除を申告した 翌年の6月以降の住民税額に反映されます。 所得税のように「還付金」として戻ってくるのではなく、支払う住民税が少なくなる形でのメリットになります。

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